老後資金の準備なら、まず考えるのは確定拠出年金（＝ＤＣ）ですね。
ＤＣは「資産運用」であり、「投資」に慣れるのにこれ以上ないぐらい素晴らしい制度です。
投資が苦手と言っている時代はもうとっくに終わっています。
老後資金を筆頭に、今の時代は長期の資産運用による資産形成が必須です。有利な制度は積極的に利用し、お金に働いてもらうことが当たり前の感覚を身に付けたいものです。
老後資金＝iDeCo（イデコ）。でも資産運用はトータルで考える。
今すぐ資産運用を始めた方が良い理由。お金の時間的価値について。
投資は怖そうだし何から始めて良いかわからない。本当に良く聞きます。
ですが、今すぐ、直ちに資産運用を始めた方が良いです。
まず、あなたに質問です。
今もらえる9,000円と、1年後にもらえる1万円。
どちらが欲しいですか？
住宅の資産価値と住む上での利用価値。どちらを優先すべきか。
低金利が長く続いています。
そして国の制度、住宅ローン減税もあります。
住宅購入には追い風です。
でもその一方で住宅の価格はかなり高騰し、そのまま高止まりしています。
買うなら今買うべきか、それとももう少し待つべきか。悩ましい問題です。
住宅は生涯で一番高い買い物です。
だからこそ失敗したくないし、悩みは尽きません。
手取り給与が減った理由は税金と社会保険料のＵＰです。
手取り給料が少なくなった（増えていない）気がする・・・
そう感じている方は非常に多いでしょう。
実際そのとおりで、アベノミクス以降ボーナスＵＰやベースアップがある一方で、手取り給料が減る要因がじわじわと増えてきているのです。
税金と社会保険料を引いた手取り収入のことを、「可処分所得」といいます。
この可処分所得が増えていないのです。
つまり、公的負担（税金や社会保険料）が年々増加しているんですね。
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住宅購入後の教育資金の貯め方を教えてください。
小さい子どもがいる家庭は、子どもの将来のために教育資金を準備しなくてはなりませんよね。
でも実は、明確な貯蓄の計画を立てている家庭は少数派です。
教育費を貯めていく必要がある家庭は、住宅ローンも抱えている場合が多いです。繰り上げ返済の資金と教育資金の両方を貯めていく必要があるのです。
所得が高い家庭は余裕があるかというと、実はそんなこともないのです。
高所得の家庭は子どもに高学歴を求める傾向が強いので、習い事や塾にかける費用も高くなりがちです。子どもに良い教育を受けさせたいという親心が教育費を聖域化し、家計の負担が増えているのです。
豊かな老後を過ごすために
豊かなセカンドライフを送りたいですよね。でも、老後に不安を感じていませんか？
実は「セカンドライフ」という概念は、この四半世紀にできたものなんです。
第二の人生を考えることが必要になったのはつい最近のことなんですね。
ローンを組んで住宅を買うということ。
多くの人にとって人生最大の借金は、言うまでもなく住宅ローンです。それだけに、誰だって失敗はしたくありませんよね。
それなのに、きちんと考えないで借りてしまう人がまだまだ多いのです。今は低金利だけど、返済は長いですから将来を見据えて考えてほしいものです。
Who goes a borrowing goes a sorrowing.
アメリカのことわざです。綺麗な韻を踏んでいますが、中身はキツい。
訳すとこうなります。
「お金を借りに行く者は悲しみを借りに行く。」
年収から借りられる金額をざっくりと計算してみる
「住宅ローンはいくらぐらいまで借りるのが適正？」というのは、借入期間（年齢）、借りる人の年収でだいたい計算できます。
貸してもいい額の判断として、金融機関は「返済比率（返済負担率）」を用います。
返済比率は、年収に占める年間返済額の割合のことですが、貸す側（金融機関）と借りる側（あなた）によって使い方が異なります。
それぞれ説明していきますね。
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住宅ローンの選択を業者任せにしてはいけない理由
ハウスメーカーやマンションデベロッパーなどの住宅販売会社が作成した見積書、見ることが多いです。
借入額や住宅ローンが概算で計算され、諸費用や毎月の返済額がわかるようになっているのですが、住宅ローンの金利選択、だいたい同じ傾向です。
何が同じかというと、「変動金利」で試算しているということです。
統計上、確かに4～5割の人が変動金利で借りています。
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