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住宅ローンの残高に応じて税金を返してくれる住宅ローン控除、メリット大きいですよね。
適用されるローン残高の上限は一般住宅で4,000万円、長期優良住宅・低炭素住宅で5,000万円。それぞれ毎年ローン残高の1％を10年間、最大で400万円または500万円の控除を受けられるという制度です。
購入後は繰上返済が総返済額の縮小、返済期間の短縮に効果があることもよく知られています。その一方で、購入後10年以内に繰上返済した場合、せっかくの住宅ローン控除額が少なくなってもったいない、と思っている方も多いと思います。
そこで、住宅ローン控除を受けた場合の繰上返済についてシミュレーションしてみたいと思います。
不動産屋さんからもらう住宅ローンの見積りは、だいたい借入期間35年で計算しています。
住宅ローンは35年や30年で組むのが多いですが、実は1年単位で組めるのです。
期間が変われば金利と借入額が同じでも返済額が変わります。
借入額が変われば期間と金利が同じでも返済額が変わり、金利が変われば期間と借入額が同じでも返済額が変わります。
住宅ローンは借入額、金利、期間の3つの要素から成っているので、当然ですよね。
実際どの位の影響があるのか、3,500万円借りた場合を見てみます。
変動金利と固定金利、それぞれでどの位変化するでしょうか。
住宅ローンは変動金利か、それとも固定金利か。
どちらで借りるのが良いか、悩みますよね。
一時的に「近いうちに金利が上がりそう」と思って固定金利で借りる人が増え、変動金利は4割ぐらいに減ったものの、最近では相変わらずの低金利で変動金利は5割ぐらいで推移しています。
金利について、少し説明していきます。
史上最低レベルの金利がずっと続いています。
そんな中、将来の金利上昇を予測して全期間固定金利で借りる人も増えてきました。一方で変動金利で借りる人も5割以上と、高い水準で推移しています。
変動金利の低い金利で借りられれば、返済負担はかなり少なくなります。
ただ、金利が上がってしまったときに返済負担が増え、結果として固定金利の方が負担が少なかったということも気がかりなところです。
そこで良く考えられるのがこれです。
低金利のメリットを取るために当初は変動金利で借り、金利が上がってきたら固定金利に乗り換えるという作戦。
果たして効果があるのでしょうか？
今は共働きが一般的です。
夫婦どちらかの収入でローンを組むのではなく、家計を支え合っている夫婦がそれぞれお金を出し合い、2人が協力してローンを組むことも有力な選択肢ですよね。
主な方法は、収入合算と夫婦ペアローンです。この2つ、実は細かいところで違いがあります。
どんな時、どのように活用するのか、ポイントを見ていきましょう。
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